商船三井は11月27日、東京の本社で恒例の年末メディア懇親会を開催した。
　武藤社長（写真）はことしを振り返って、「創立130周年の午年にちなんでペガサスのように飛翔する決意だったが、1月に自動車船カルテル問題で処分が確定、4月には戦時中の徴用船の賠償問題で、中国で本船を差し押さえられ供託金を支払った。また、ドライバルク市況の需給の見通し違いや、コンテナ船事業の不採算が足を引っ張った影響などで上期の業績が悪化し、200億円の業績修正を余儀なくされるなど、まさに“ダメよ〜ダメダメ”といった1年だった。
　来年はひつじ年なので、じゃじゃ馬のような波乱がないことを期待したい。ことしを初年度とする中計“Steer for 2020”にあるように、LNG・海洋事業を主要事業に成長させるべく、各種の契約を順調に結んでいる。原油や資源価格の下落も、当該プロジェクトには影響がないとみている。LNG輸送のなかでも北極海航路の資源輸送ヤマル・プロジェクトに参加する意義は大きい。現在、リスクをすべて洗い出し、極小化する作業を進めているところ。プロジェクト推進に伴う知識、経験、技術の蓄積が、サービスの差別化を可能にする」と語った。